総務省は6月30日、報道資料として、現在市販されている4Kテレビ・4K対応テレビでは2018年の実用放送に対応できず別途チューナーが必要なことを改めて公式HPにて報じた。
これは4Kテレビ・4K対応テレビが発売された時期にも告知されていたことだが「説明が行き届いてない」と危惧した総務省放送技術課が改めて告知したものである。
現在、インターネットでは「知っていた」「4Kテレビはまだ買っていない」という声とともに「騙された」「親が気づかずに買ってしまった」といった批判の声が高まっている。
また、「別途チューナーが必要」という一文についても、かつて地デジチューナーを購入し使用していた経験のある層から「別途のチューナーは使い辛い」といった声が出ているため、この話に関して受け入れ難い雰囲気になっているという。
今回の告知は「改めて認識してもらうため」ということだが、「説明が良く判らない」「2年で使用できないものを売ってしまう家電メーカーに不信感を抱く」という意見も相次いでいる。
かつてテレビが地デジ化された際には「地デジ難民」と呼ばれる層が続出したことから、ここ10年でテレビ関係が複雑化してきたという声もあり「新サービスにおける説明は新技術開発とともに徹底的に認知させるべき」という声も強いという。
※イラスト=いらすとや
（文：望月歌寿彦 ミステリーニュースステーション・ＡＴＬＡＳ編集部）
