日本マクドナルドが過去最高利益を計上する中、消費者庁が日本マクドナルドに措置命令を発令したニュースは消費者を驚かせた。
2017年8～9月に発売された「しっとりリッチな東京ローストビーフバーガー」がブロック肉ではなく、バラバラになった肉を加熱して結着させた、いわゆる成形肉を材料として使っていることが判明したからだ。
昨年から一部のネットのサイトでは指摘されていたことだが、いよいよ消費者庁が動き出し景品表示法違反の「優良誤認」にあたるとして指導を行った。
マクドナルドと言えば、2014年に起こった上海の同社取引会社が消費期限切れの食肉を使用して社会問題となっていたことは記憶に新しい。またちょうど同じころの2014年から15年にかけて、チキンナゲットに異物、パンケーキに金属片、サンデーチョコレートにプラスチック片、フライドポテトに歯などの混入による数々の不祥事が連続して発覚していた。
一時は赤字に転落した日本マクドナルドだが、ＣＥＯのサラ・カサノバ氏による手腕から現在の業績はＶ字回復している。全国の各店舗を足しげく回り、従業員や地元のママたちから意見をもらうなど、カサノバ社長による女性ならではのきめ細やかな目利きの結果といわれている。
しかし、一息ついたと思ったら、またこの有様……では消費者も納得しないだろう。
「ほんのハッピーセット」の図鑑を子供たちに配る前に、消費者庁からの改善命令をしっかりと読んで企業の理念を見直してもらいたい。筆者も大ファンであるマックにおいては安心して食事をしたいからだ。
（和田大輔 ミステリーニュースステーション・アトラス編集部）
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