来年からいよいよトランプ新大統領によるアメリカの改革が始まる。
世界中から、アメリカの再生に関して熱い眼差しが集まっている。
結局、毒舌や暴言はトランプ氏特有の過激なパフォーマンスであり、あくまで風穴をあけるためのショーマンシップであったことが判明した。
さすが勝つことを知り尽くした歴戦のビジネスマン、トランプ氏らしいとその評価は急上昇中である。
そのトランプ氏の大統領就任を反対するデモが全米各地で発生している。民意を反映したデモであるとばかりに、日本のメディアは報じているが実際には、ある黒い意思が働いているという。
あのように見えてトランプ氏は軍事戦略による経済活性化を良しとはしていない。むしろ、アメリカが世界の警察官たることを止めるべきだと主張している。
日本の米軍基地撤退などは、この意見の延長線から生まれたものである。
この姿勢に対し、世界の紛争で多大な利益を上げている軍産複合体がノーという意見を突きつけた。
あくまで噂だが、トランプ新大統領に揺さぶりをかけるために、軍産複合体がコーディネーターに資金を提供し、デモ隊が各地で動員されたと言われているのだ。
つまり、民衆の間から自然発生した民意を反映した運動ではなく、アルバイト料が若干頂ける動員行為の結果だという。
果たして、この都市伝説は本当であろうか。トランプ新大統領は軍産複合体の不満を解消できるのか、腕の見せ所だ。
（馬鹿拓郎 ミステリーニュースステーション・アトラス編集部）
