タロットカード占いをめぐって地元警察と揉めたペンシルベニア州の形而上学ショップの経営者が、163年の歴史を持つ同州の占い禁止令を覆すべく訴訟を起こして注目を集めている。
この奇妙な事件は昨年10月、ハノーヴァーにある雑貨屋の「サーペント・キー・ショップ・アンド・サンクチュアリ」に地元警察署長のチャド・マーティン氏が訪れ、店主のベック・ローレンス氏に「違法な占いをしていると通報された場合、法に触れる可能性がある」と警告したことから始まった。
この話は全米で報道されて注目を集め、店主も古めかしい占い禁止令について疑問を抱き訴訟を起こすことを検討、今年8月になってついに住民訴訟を実行に移したのである。
マーティンとハノーバーの町を相手取ったこの訴訟では、1861年に制定された「カード、トークン、人の頭や手の検査、年齢、天体の動き、あるいはその他の方法による占いを禁じる法律」は、ローレンス氏の言論の自由を制限する違憲行為であると主張している。
そのためタロット占いやその他の占いは「娯楽の一形態」であるとする一方、マジック8ボールやフォーチュンクッキーのような占い『装置』はペンシルベニア州では合法であるため、この法律は「実質的にほぼ機能していない」とも述べている。
ローレンス氏は地元テレビ局の取材に対し、 店主の決意の証として「必要なら最高裁まで争うつもりだ」と宣言している。
なお、ローレンス氏は自分たちの裁判に対するゲン担ぎか、19ページに及ぶ訴訟の書面を 「19日の満月のブルームーンの下で 正式に起こした」ことも述べている。
この問題が最終的にどう判断されるかは時間が解決してくれるだろうが、最近になって多くの地域が同様の訴訟問題を危惧してか、占い禁止を撤廃し始めているという背景もある点は注目に値する。
今後の裁判の展開が気になる所だ。
Okan CaliskanによるPixabayからの画像
