世界各国の要人や政府は異星人の存在を把握しており、密約を交わして技術を得る見返りにある程度の蛮行を許容している…とする陰謀論はよくＵＦＯ関連の話題で囁かれるものだ。
だが、近年はそんな政府が抱えているＵＦＯ情報を開示、公開に踏み切ろうとする動きが出てきている。アメリカ大統領選挙の公約にＵＦＯ情報開示があったのも記憶に新しいだろう。しかし、政治的な理由等で肝心な内容が公開に至らないこともよくある。
そんな状況にしびれを切らしたある民間団体の訴えが話題を呼んでいる。
アメリカのパラダイム・リサーチ・グループ・インターナショナル（PRG）のエグゼクティブ・ディレクター、スティーブン・バセット氏は、ロシアでプーチン大統領に向けて、世界中の首脳や政府要人らの間に存在しているという「禁令」を解除し、ＵＦＯや異星人に関する真実の公開に踏み切るべきだとメッセージを送ったのだという。
PRGの声明によると、バセット氏は8月にロシアで放送される予定の番組インタビューの中で、世界各国の首脳らは異星人やＵＦＯの存在を知り、協力を得ていながら一般人には秘密にし、隠蔽していると回答。ロシアのプーチン大統領に向けて、人類に関わっている地球外の存在を認め、他の国々にも情報開示を促す初めの人物となるべきだと語ったとのこと。
また、バセット氏は他にも旧ソビエト連邦軍およびロシアの軍部および諜報機関の関係者と会ってＵＦＯ関連の情報について様々な検討を行ったとも伝えている。
しかし、これらの訴えが本当に届くのだろうか？確かにロシアは旧ソビエト連邦時代を含めて様々なＵＦＯ事件が報告されており、民主化に伴って有名なＵＦＯ事件であるボロネジ事件の情報が公開されたりした事がある国だが、果たして？
（飯山俊樹 ミステリーニュースステーションATLAS編集部）
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