米議会の監視委員会、年明け早々にUFOに関するブリーフィングを開催

2023年はUAP情報に関する内部告発や公聴会が開催されるなど、UFOに関する大きな動きがみられた年だった。年が明けた2024年、UFOの情報開示に関して幸先の良いスタートとなるかもしれない、UFO現象に関する機密ブリーフィングが今週アメリカ下院監視委員会のメンバーに提供されることが発表され、注目を集めている。

問題のブリーフィングは9日火曜日に情報機関の監察総監室によって行われ、未確認航空現象（UAP）に関する内容が扱われると言われている。

当然ながら現時点ではブリーフィングでどのような見解が示されるかは不明となっているが、2023年に衝撃的な内部告発を行った元米軍の情報当局者であるデビッド・グルーシュ氏の主張が中心となる可能性が疑われている。そのため、グルーシュ氏の「米軍は非人間的な諜報活動の証拠を回収する秘密の墜落回収プログラムを設けている」という主張の裏付けが取れるのではないかと期待しているUFO研究家も多いようだ。

そもそもこのブリーフィングに関する情報もグルーシュ氏から出てきたものだ。彼は先日、UAPブリーフィングを開催する事務所に自身の主張に関する機密情報を渡したことを示唆する発言を行い、にわかに注目を集めることとなった。

このブリーフィングが、アメリカ政府からUFOに関する洞察を引き出そうとしている好奇心旺盛な議員たちに何らかの答えを与えてくれることを期待したいところだが、昨年10月に同じ委員会で行われた同様の機密ブリーフィングに出席した人々からは、「自分たちがUFO現象に関してほとんど何も知らされていない」ことを嘆く声が多くあがっていた。そのため、今回のブリーフィングも議員たちにとって同様にフラストレーションのたまるものになるのではないか、という意見も出てきている。

一方で、グルーシュ氏の主張に関して最終的に何らかの明確な情報を得ることができるのかもしれないという期待も寄せられているが、どういった内容になるかは、会議が終わるまでわからないとしか言えないようだ。

それ以上に、こういったブリーフィングは機密性が極めて高いことを考慮すると、どんな暴露があっても一般にどれだけ公開されることになるのかは不明だという。だが海外のUFO研究家らは、少なくともこのブリーフィングが開催されること事態、UFOについて追求する議員たちがその探求をあきらめていないことを示す有望な兆候であるとして希望を持っているようだ。

気になるブリーフィング内容については、情報が判明次第追って報告したい。