ＳＦ映画など創作の世界でありがちなのが、「ＵＦＯ絡みの事件が起きるがその真相は国や軍が握りつぶし、情報を隠ぺいしていた」と言うものだ。
今でも米軍はＵＦＯが墜落したというロズウェル事件の真相を隠していると言われているし、米軍がステルス戦闘機等の兵器を開発できるのは宇宙人からＵＦＯの技術を得て転用しているからだ、という都市伝説も存在している。
だが、これが単なる噂でなく事実かもしれない、と多くの人に思わせたのが、昨年のアメリカ大統領選挙でヒラリー・クリントン氏が掲げた「エリア51などＵＦＯに関する情報の公開」という公約だった。
もしかするとアメリカが秘密裏に隠ぺいしていた事実が明らかになるのかと期待されたが、ヒラリー氏が落選したことで終わってしまった。これを受けて、彼女の落選はどうしてもＵＦＯの秘密を明らかにしたくない勢力が圧力をかけたのだとする陰謀論まで出てくるほどであった。
だが、そんな陰謀論もあながち真実に近かったと思われるような事実が出てきて話題になっている。
この度明らかになったウィキリークスの内部資料によると、カリブ海の島国グレナダの首相がＵＦＯの実在を認め、国連に対し世界規模で真剣にUFOを研究する必要があると国連に警告するメールを提出していたというのだ。
これは一体何を意味するのだろうか。世界中で多くの政治家がＵＦＯの存在を認め、情報公開や研究を進めようとしている。もしかすると我々の知らないところで何かが動いているのかも知れない。
（飯山俊樹 ミステリーニュースステーションATLAS編集部）
