あまりにも巨大する企業には、明らかにガセネタとわかる都市伝説が流れる場合がある。
例えば、超能力の研究に理解があったと言われているソニーには、「ソニータイマー」という都市伝説が囁かれた。定期的にソニー商品を買い換えてもらうため、ある程度の時間が経つと商品が自動的に壊れてしまう「ソニータイマー」というものが組み込まれているとかである。
また「ロールスロイス」に関しては、世界最高峰のアフターサービスを自他共に認めているだけに、砂漠で故障した際、カスタマーサービスに電話するとヘリコプターで修理部隊が駆けつけたとか。アメリカにおける「TOYOTA」のリコール運動は、根拠のないデータを使った欧米企業の日本企業つぶしの陰謀だったとか。
どれもとんでもないデマがジョークとして囁かれているのだ。
最近ではネット関連の企業で妄想めいた都市伝説が語られている。faceBookは、CIAが世界中の人間の交友関係を暴くために開発されたとか。
２ちゃんねるの背後には、某国の諜報機関がいて、日本企業の内部暴露の中でも事実と思えるものを吸い上げているとかが有名なものである。
中でも最近は、グーグルを陰謀企業とする説が多く聞かれている。既に国家としては、中国がグーグルと対決姿勢を見せており、国家転覆の扇動を行う企業であり、危険であると非難を表明している。
また韓国も同様の動きを見せており、韓国放送通信委員会がスマートフォン利用者の位置情報収集と、そのデータを保存しているのではないかと、アップルとグーグルに対し疑惑を抱いている。
更に、中東の一連の民主化運動に関して、その背後にグーグルがあると言われており、「Google世界革命陰謀論」が浮上している。この説はまんざらとんでも都市伝説ではなく、ロシアの政治家やアメリカのメディアも指摘しているのだ。
ロシア副首相を務めるイーゴリ・セーチン(Igor Sechin)氏は『Wall StreetJournal』紙に「中東に広がる民主化運動の背後に米国のGoogle社が存在する」とコメントしている。
更に、米国のテレビ番組司会者であるグレン・ベック氏が同様の意見を持っていると表明していた。
一企業が民主化革命を意図的にバックアップすることはあり得るのであろうか。あくまで都市伝説であり、根拠のある事実ではない。
（ミステリーニュースステーション・アトラス編集部）
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