アメリカ議会は来週、実に50年以上ぶりに「UFO現象に関する公聴会」を開催すると発表した。5月17日火曜日に下院情報小委員会の主催で、テロ対策、防諜、核拡散防止に関する公聴会の中で行われると伝えられている。
この公聴会は、国防総省が今年11月に設立した「空中物体識別・管理同期化グループ」を中心に行われ「特別使用空域における関心のある物体」を検出、識別、帰属させ、これらの異常がもたらす「飛行の安全と国家の安全に対する脅威」を評価、軽減させることを目的としている。
1968年以来、初の公開議会調査となるこの公聴会で証言を行うのは国防総省に新設されたUAPグループを率いるロナルド・S・モールトリー情報・安全保障担当次官と、スコット・W・ブレイ海軍情報局次長の二人。彼らは国防総省が調査することになったUFO関連の最新情報を提供し、議員からの質問にも答える予定だという。
下院情報委員会の議長を務めるアダム・B・シフ下院議員は、この公聴会について「我々の時代における大きな謎の一つを探り、真実と透明性で過剰な憶測のサイクルを断ち切ることを目的としている」とニューヨークタイムズ紙に語っている。
今回の公聴会はUFO愛好家や研究家らにかなりの関心をもって迎えられているが、流石に国防総省の役人が「別の惑星から地球を訪問している宇宙人の存在」などを明らかにするとは思えないので、期待は控えたほうが賢明だろうと噂されている。
とはいえ、アメリカ国防総省が何十年にもわたって秘匿し、ここ数年になってようやく公開されつつある様々なUFO関連の情報について、何らかの光が当たることを期待したいものだ。UFO公聴会は1週間後に迫っている。
（飯山俊樹 山口敏太郎タートルカンパニー ミステリーニュースステーションATLAS編集部）
画像©D W / PIXABAY
