30000人以上の航空宇宙産業専門家がUFOのさらなる研究を希望

今年の初めに「予備評価:未確認空中現象」と題された米国政府の待望のUFOレポートが国防総省、国家情報局長官事務所(Office of the Director of National Intelligence)によって発行され、「未確認空中現象によってもたらされる脅威の情報評価」を提供した。

これは国防総省の未確認空中現象タスクフォース(Unidentified Aerial Phenomena Task Force)がこの脅威を理解する上で成し遂げた成果の一つと言えるものだ。

この報告書が発表されて以来、NASAやハーバード大学のガリレオプロジェクトを含むいくつかの著名な人物、研究機関が未確認空中現象についてさらに調査することを求めている。なかでも現在3万人以上の会員を擁するアメリカ航空宇宙学会(American Institute of Aeronautics and Astronautics)が、この現象のより詳細な調査を求める声に加わっており、注目を集めている。




なぜこれだけ多くの専門機関が未確認空中現象に対する調査を必要とするのか。主な理由は、ひとえに乗客と乗務員の安全に対する懸念があるためだ。

8月6日に行われたAIAAの年次大会で、元米海軍パイロットのライアン・グレイブス氏は

「私たちは時速数百マイルで人々や荷物を乗せて空を飛び回っています。率直に言って、未確認空中現象との衝突は時間の問題ですし、まだ事故が起きていないことに驚いています。私たちはこれについての調査を行い、情報の透明化を行えればと思っています。それには皆さんの助けが必要です」

と述べている。

(飯山俊樹 山口敏太郎タートルカンパニー ミステリーニュースステーションATLAS編集部)

画像©Simone Holland PIXABAY

 

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