米国防総省のUFO報告書、原因不明の飛行物体は「安全保障上の脅威」と認定

26日、アメリカ国防総省のUFOに関する調査報告書がついに一般に公開された。

現地時間で25日金曜日の夕方にオンラインで公開された9ページの文書には、「未確認空中現象(UAP)がもたらす脅威」に関する情報とその分析結果が記されていたが、パイロットが自分の信頼を損なう事を恐れたために、多くの遭遇が報告されなかった可能性があることも指摘されている。

未確認飛行物体タスクフォース(Unidentified Aerial Phenomena Task Force(UAPTF)は、144件のUAP報告がUSG(米国政府)から寄せられ、そのうち80件が複数のセンサーによる観測を伴うものであったとしており、「UAPは、軍事施設の近くや、米国政府の最先端のセンサーシステムを搭載した航空機によって検出されている」ものであり「UAPは通常の航空機の誤認やその他の現象である」という論者の説を否定している。




だがその一方で、最先端の軍用機に搭載されているレーダーや光学センサーは、UAPを認識する用途には完全には適していない可能性があるとも明記されている。

米軍のプラットフォームに搭載されているセンサーは、通常、特定の任務を果たすために設計されている。これらのセンサーは一般的にUAPの識別には適しておらず、したがってUAPの物理法則を無視したような奇妙な飛行特性を解釈するには、軍事機器がこの全く新しい種類の脅威に対応できるように調整されていないとならない。




勿論、センサー類がUAPを追う事が出来ない背景にはセンサーのエラーや観測者による誤認の可能性もあるため、実際に検出されたUAPに対してはさらなる厳密な分析が必要とのことである。

また、UAPTFはパイロットがUAPとのニアミスを報告した11件の事例にも触れ、仮にUAP等の不可解な物体が、敵意を持った人物や政府によってコントロールされていないとしても、空中衝突などの事故が起こる恐れは大きいと懸念を表明している。

UAP現象の真相に迫るための調査は、まだ始まったばかりだ。

(飯山俊樹 山口敏太郎タートルカンパニー ミステリーニュースステーションATLAS編集部)

画像©Mario Schulz PIXABAY

 

関連記事

最近の投稿

ページ上部へ戻る