新型コロナの特効薬?イベルメクチンが認可されない理由に厚労省と製薬会社の「黒い利権」!

   画僧©Stefano Ferrario PIXABAY

 北里大学特別栄誉教授の大村智氏が発見した寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、新型コロナウイルスの治療と予防に効果が期待されている。

 2020年12月8日、米国の医師団で構成された「新型コロナ救命治療最前線同盟」(FLCCC=Front Line COVID-19 Critical Care Alliance)は昨年春から世界中で使用されているイベルメクチンの臨床試験の情報を集めて分析し、その効果を発表した。

① 患者の回復を早め軽症から中等症の患者の悪化を防ぐ
② 入院患者の回復を早め、集中治療室(ICU)入室と死亡を回避させる
③ 重症患者の死亡率を低下させる
④ イベルメクチンが広く使用されている地域では、コロナ感染者の致死率が著しく低い
⑤過去40年間にわたって抗寄生虫病として処方されたイベルメクチンの副作用は稀で、あっても軽度である

 同団体代表のピエール・コリー会長は、「各国政府機関は早急にイベルメクチンの効果を評価し、処方を示すべきだ」と表明。

 この発表を受けて、世界保健機関(WHO)は「必須医薬品リスト」にイベルメクチンを入れてきたことなどを強調した。また、国立保健研究所(NIH)、米国疾病予防管理センター(CDC)、食品医薬品局(FDA)なども早急にイベルメクチン臨床試験を確認し、医師と医療機関に処方ガイドラインを発行するように求めた。




 しかし、我が国の厚生労働省はイベルメクチンを新型コロナの特効薬として承認することにたいして消極的で、ファイザー社とノババックス社の人類史初の遺伝子組み換えワクチンを推進する一方だ。

 2月25日のBS-TBS「報道1930」にて北里大学の花木秀明教授は「厚生労働省は試験で効果が確認できなかったとしているが、厚生労働省が行った試験は現実とかけはなれた条件で行っている」「なぜ普通の条件で試験をしないのか?」「厚生労働省は平時での対応をしている」「しかし今は世界的なパンデミックのさなかであり、人がどんどん死んでいる」「なぜ有事の対応をしないのか」とイベルメクチン承認に積極的でない厚生労働省を批判した。

 同番組に出演したノーベル賞医学生理学賞を受賞した京都大学の本庶佑教授も「厚生労働省に近い研究者だけの判断で行っている」と厚生労働省の閉鎖性を批判。

 東京オリンピックも今年開催される見込みで準備されていて、新型コロナ収束にますます緊急性が要されているなら、厚生労働省は何故イベルメクチンに消極的なのだろうか?

 インターネット上では「イベルメクチンが新型ワクチンビジネスを妨害するから」という説が囁かれている。

 というのも、現在の新型コロナのワクチンビジネスは厚生労働省と主に製薬会社が組んでいる。

 厚生労働省と製薬会社は利権で繋がっていて、製薬業界は、厚生労働省の官僚たちの主要な天下り先である。例えば、製薬メーカーの業界団体である「日本製薬工業協会」の理事長は元厚生労働省官僚の白石順一氏である。大阪医薬品協会でも元厚生労働省官僚の今別府敏雄氏が天下りした。もちろん、天下りの為に膨大な資金が動いてて、厚生労働省と製薬会社は利権で密な繋がりがある。


画像©Wilfried Pohnke PIXABAY

 新型コロナワクチンに関しても、武田薬品は、山口県にある厚生労働省のパンデミック・ワクチン用の製造設備を使用し、厚労省の助成金約300億円を活用する予定になってワクチンプロジェクトを展開している。武田薬品工業が、アメリカのモデルナ社とノババックス社が開発した2種類のワクチンを日本に輸入販売する。ノババックス社のワクチンを武田薬品工業が原液から作るものが「国産ワクチン」として大手メディアが報じているものだ。

 もしイベルメクチンが安く入ってきて国民が新型コロナの予防できるようになれば、ワクチンビジネスが儲からなくなる。また、イベルメクチンは安価なので製薬会社にとっては「美味しくないビジネス」になる。

 国立研究開発法人理化学研究所・元特別研究員の小早川智氏も厚生労働省と製薬会社の利権を批判している。




「製薬業界は、1980年代後半から抗うつ剤をはじめとする向精神薬の販売に力を入れてきましたが、訴訟が相次いだことなどから、最近はワクチン・ビジネスにシフトしています。ワクチンには水銀やアルミニウムなどの防腐剤が入っており、子どもたちにワクチンを打ち過ぎると自閉症やアレルギーなどの副作用のリスクがあるとされるため、接種間隔を空ける義務が法律で決まっていました。それなのに、製薬会社との利権がらみで、その制限は2020年1月に撤廃されました。

 アメリカでも近年はかなり大々的にインフルエンザワクチンの接種を勧めていますが、その結果は大流行。もしワクチンが有効だというなら、このような事態は避けられるはずですよね。これがすべてを物語っています。

 私たちは製薬会社、政治家、医学界、そして官僚による医薬利権構造の闇をあぶり出し、克服する必要があります。」

 もし利権を理由に大望の特効薬の承認が阻害されているとしたら、問題であるといわざるをえない。

 新薬であり慎重にならなければならないのも一理あるが、新型コロナを収束させる為の選択肢は増えても良いのではないだろうか。

文:深月ユリア ミステリーニュースステーションATLAS
ポーランドの魔女とアイヌのシャーマンの血を受け継ぐ魔女占い師。ジャーナリスト、女優、ベリーダンサー、映画・イベントプロデューサーとしても活動

著書
あなたも霊視ができる本 」文芸社
世界の予言2.0 陰謀論を超えていけ キリストの再臨は人工知能とともに」明窓出版

 

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