自衛隊「UFO対処方針」指示について、外国人の専門家が緊急提言

2020年9月15日、前国防相である河野太郎氏は、改めて自衛隊がUFOインシデントに遭遇した際の対応方法を指示したと発表。

自衛隊員およびその関係者はできる限り物体の動向を記録し、遭遇と物体の動作の詳細を写真や文書で書き留めることを試みる必要があるとし、その後にデータの分析と信頼できる目撃情報を調査することも含まれているという。

この発表について、日本地球外知的生命体センター(JCETI)の所長であるグレッグ・サリバン氏は日本中の多くの民間のUFO目撃情報を引用しながら「防衛省は、日本のパイロットとUFOとの遭遇の疑いについて少なくとも重要なケースについては知っておくべきだ」と述べている。




サリバン氏は空自衛隊の空軍中佐を務めた佐藤守氏が収集した自衛隊員によるUFO目撃証言を紹介。その中には、至近距離で目撃した空飛ぶ円盤が急速に姿を消したという事例や、基地内にいた自衛隊の全飛行隊が一度に複数の編隊飛行するUFOらしき物体を目撃した事例などがあった。しかし、「これらの報告は嘲笑され、当局は彼を真剣に受け止めることを拒否した」とサリバン氏は述べる。

UFO愛好家でもあるサリバン氏は、日本で自衛隊員に限らず多くの人々がUFOを目撃している理由として、日本が火山国である点を上げている。「日本は4つの構造プレートが出会う世界でも数少ない場所の1つであり、高レベルの火山活動があります。UFO活動は火山の周りでしばしば見られるので、証言を精査する必要があると考えています」とサリバン氏は語る。

サリバン氏は9月の新たな自衛隊の「UFO対処方針」から、これまで馬鹿にされるかもしれないと思ってUFOの報告を躊躇してきた人々が、公に発言できるようになり、目撃証言がより多くの人々の目に触れ、分析されるようになることを望んでいるという。

(飯山俊樹 山口敏太郎事務所 ミステリーニュースステーションATLAS編集部)

画像©iskws

 

関連記事

最近の投稿

ページ上部へ戻る